[事業コード] 191365
人事制度改革の効果測定・評価と継続的改善への基本的手順と手法

開催日時・会場

2019年04月26日(金曜日) 13:30~16:30
厚生会館(東京・平河町)

受講対象

部門を問わず、ご関心をお持ちの方

講 師

株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 シニアマネジャー  林 浩二氏

プログラム

 開催にあたって

   人事制度を改革した企業は多くありますが、狙いどおりの効果を上げているかを検証している企業は果たしてどれくらいあるのでしょう。この状況を踏まえ、施策が有効に機能し、諸課題が解決されるために人事制度改革の効果を測定・評価し、継続的改善につなげていくための基本的な手順と手法の重要性、実践のために本研究会のご案内を申し上げます。皆様のご参加をお待ち申し上げております。

ポイント

①改革目的の明確化
      人事制度改革に着手すると、いつの間にか制度を変えること自体が目的にすり替わってしまいがちである。
      制度改革が目指すところを明確化し、関係者間で十分な認識共有を図ることが不可欠である。

②KPIの設定
      「どのような状況が実現されれば、改革目的が達成されたといえるのか」「その状況は何を見れば確認
         できるのか」を検討し、シンプルで直感的にも分かりやすいKPIを設定することが重要である。

③ES調査(従業員意識調査)の活用
      ES調査を定期的に実施しておくことで、改革前後を比較しながら効果を検証することが可能になる。

④改革効果の測定と継続的改善
      KPIを手掛かりにして改革の効果を検証し継続的な改善につなげる。制度を変えたからといってすぐに
      効果が現れないことも多いので、制度導入後4~5年程度は経年で効果を追いかけていく必要がある。

プログラム

1.改革目的を明確化する
      (1) 何を目指した制度改革なのか
      (2) 目的に照らして制度改革の内容は妥当か
      (3) 改革効果の測定・評価という「後工程」まで考慮する

2.改革効果を測定・検証する
      (1) KPIを設定し、必要なデータを収集する
      (2) 改革効果を測定・検証する
      (3) 結果をどのように解釈するか

3.改革効果を評価し、継続的改善につなげる
      (1) 改革効果を評価する -制度改革の目的は達成されたのか?-
      (2) 問題の原因を分析し、改善につなげる
      (3) 継続的なフォローアップの重要性

4.まとめ

※コンサルティング会社、コンサルタント及び講師と同業の方はご参加いただけない場合がございます。
   予めご了承下さい。

受 講 料

会員:32,400円(本体 30,000円)/一般:39,960円(本体 37,000円)

※公開セミナーに関するお問い合わせやご質問は、「よくあるご質問(FAQ)」をご参照下さい。
※会員価格適用については「正会員・グループ企業(会員価格適用)一覧」よりお調べいただけます。
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。
   お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

担 当

田口(TEL 03-5215-3511 )

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