塾・ビジネススクール一覧
2018年 総合案内パンフレット はこちらから → 「ﾋﾞｼﾞﾈｽｽｸｰﾙ」総合案内パンフ
1.経営トップ・役員養成
| 人間力養成塾 |
| BRI経営塾 |
| 事業企画幹部研究交流会議 |
2.経営戦略・企画
| 経営革新・構造改革推進コース |
| M&A戦略と実践力養成プログラム |
| ビジネスモデル・イノベーション研究フォーラム |
| 高収益企業の成長戦略研究会 |
| 事業戦略策定の技術 短期習得コース |
| サステナビリティ経営戦略・事業戦略の立案とオペレーション 研究・交流プログラム |
3.技術マネジメント
| 技術経営塾 |
| 開発塾 |
| 知財塾 |
| 商品開発基礎講座 |
| 技術マネジメント実践塾 |
| 企業経営に資するための知的財産の戦略的管理 |
| R&Dマネジメント力養成プログラム |
| オープン・イノベーション展開への理論と実践研究フォーラム |
4.人材マネジメント
| 労働法の「重要ポイント」を徹底解説・指導 |
| 人材育成のグランドデザイン |
| デジタルＨＲプロデューサー™養成講座 |
5.コーポレートコミュニケーション
| 社内広報担当者交流会議 |
| 顧客理解を深めるVOC（顧客の声）フォーラム |
| 実践的CSR・CSVコース |
| ESG/SDGs対応フォーラム（笹谷塾） |
6.経営管理（経理財務、法務、監査、IT等）
| グローバル・ビジネスリスクマネジメントコ－ス |
| 経営管理戦略実務講座 |
| 内部監査実務マスター・コース |
| 実践的リスクマネジメントコース |
| 次世代法務リーダー養成講座 |
| 変容を迫られるIT監査と多層的モニタリングの具体的進め方 |
| 実践グローバル財務塾 |
| 次世代を担うＩＴ変革リーダー養成塾 |
| 経理塾（青木塾） |
「塾・ビジネススクール」とは
「塾・ビジネススクール」ってどんなところ？
実務に役立つ経営を学ぶ
実務経験者はじめ第一線で活躍の講師より、具体的な事例を交えて、実務に役立つ経営の本質と実践を、仲間とともに学ぶ「場」です。
実践できるやり方を学ぶ
経営の知識を、実務にどのように役立てるか、遂行する上でどのような障害があって、それを乗り越えるためにはどうすればいいのかということを、現場で実際に苦労し実践した方から学びます。
仲間作りができます
各企業から選ばれた、同じ志を持つ意識の高い方々と、ともに悩みながら、会社を越えて相談し合えるような仲間作りができます。
事業価値創造にチャレンジ
当塾・ビジネススクールで学んだことを、実際に現場で起こっている課題解決に役立てて、新しい事業価値の創造に是非チャレンジしてください。
どんな活動をしているの？
体系的に学ぶ
当会の特色「学び合い活かし合う」ことは「異業種研究交流会」と共通しますが、最初から全体のカリキュラムが決まっていて、経営の本質や実践スキルを体系的に学べるのが特徴です。
ご卒業と修了証
学校形式で、毎期指折りの方々にご受講・ご卒業いただいております（会合により、一定の要件を満たした方には修了証を発行いたします）。
基本から応用まで
学識豊かな研究者、知識豊富な専門家、また、実務経験のある指導陣から、基本から応用、経営の最新研究成果からケーススタディーまで、経営の本質と実践を学びます。さらに、実務家のゲスト講演と議論から、様々な事例を学び、自社の成長に活かします。
合宿での徹底討議
合宿を通じて、受講生同士が問題提起し合い、日頃の疑問を徹底討議します。
宿題・卒業課題
適時適度な宿題に向き合い、自社の現状と課題を整理・発表することにより、課題解決につなげます。また、プログラムの最後を締めくくる課題提出により、自身のこれからの仕事への想いや自社への提言を残します。
（＊プログラムにより、合宿や課題提出を行わない会合もございます。）
活動経緯と3つの重点項目
昭和58年4月、当会創立35周年を期して、固有の研究成果と長年にわたる人材育成の実績を総合して、BRIビジネススクール（現「塾・ビジネススクール事業」）を開設致しました。
広範にわたる各種講座を開講し、年間延べ800名の人材養成にご利用いただいております。
以下3つの重点項目を掲げ、各社のマネジメント教育からスペシャリスト教育に至るまで、全般にわたり幅広いプログラムを提供しております。
第一は、「上級経営管理者向け」の特別研修で、激変する経営環境に対応しうる経営者・幹部・リーダーレベルでの判断能力の育成を目指し、戦略的思考の養成・練磨を行います。
第二は、経営の「各分野における専門教育」として、複雑化し高度化するスペシャリストのスキル向上について、質の高い教育・研修を推進しております。
第三は、「産業界・学会・研究機関との交流」を通じて、経営教育に関する研究の実施、教材の開発、研究者の相互交流を促進し、企業研修担当部門の方々に、その成果を共有いただいております。